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原油と株価、そして今回のOPECプラスについて

原油と株価との関係性について

原油は他の株価と相関性を持っている?

原油は特に多くの産業と密接な関係性を持っています。

私たちの生活において、原油は必ず必要なエネルギーなのです。

では、一体どういう業界の株価と相関性を持っているかを12万件のデータを

raw dataとし、モデルを作成してみました。

結果物はあまりにも大きく見にくいので、原油関連だけまとめます。

 

原油とプラスの相関関係を持つ産業群

:エネルギー、原油、重要鉱物(レアアースなど)、農業

 

原油とマイナスの相関関係を持つ産業群

:小売、金融、ヘルスケア、テクノロジー、製造

 

簡単に整理するとこんな形です。

かなり多くの産業と原油は密接な関係であることが分かると思います。

また、金融やヘルスケアなどこんな産業も原油と関係あるの?という形で新しい発見を

された方も少なくないと思います。

 

それでは、原油がこの世の生活に密接な関係性を持つと理解して頂いた段階で、

次は今回のOPECプラスについて説明していきたいと思います。

 

OPECプラスによる原油減産協議の背景とは?

OPECプラスはそもそも何か

簡単に説明するとOPECという石油輸出国機構と非加盟国同士で構成されています。

非加盟国の中で重要なのはロシアとアメリカです。

 

今回のOPECプラスの会合はなぜ行われたか

では、今回のメインテーマとも言えるこちらに触れていきましょう。

アメリカのトランプ大統領は再選がかかっています。

しかし、コロナを抑えることができずNYでオーバーシュートを起こしてしまったので

何が何でも経済をまた復活させる必要があるのです。

先ほど説明した通り、原油は我々の生活と大きな関係性があると伝えました。

その原油の価格が現在20ドル付近とかなり安価であるため、世界の株価が低迷しているのです。

そこで、トランプ大統領はロシアとサウジの仲介に入りました。

原油の減産に合意してもらい、原油価格を高め、経済に上げのエネルギーを付けさせるためです。

 

どうなると予想したか

筆者はサウジやロシアのいずれかが減産に反対し、またもや合意に至らないと予想していました。

結果は、サウジやロシアは表面上合意したけど、結局メキシコが合意できなかったので、最終合意には至らなかったが正解でした。

そのため、結果は当たりましたが、プロセスは不正解、、というとこでした。

とにもかくにも、なぜ私が最終合意できないと予測したかを書いてみようと思います。

サウジやロシアからするとアメリカのシェールガス企業は脅威です。

自分たちの身を削ってでもこの企業を倒産させたいわけです。

これらの企業が今どれほどの体力を持っているかを知るための指標は原油の掘削リグの数を

見れば大体把握できます。

アメリカが掘削リグをOPECプラス会合前の段階で、32%(831基)しか減らしておりませんでした。

これを50%ほど減らすまでにはサウジやロシアからしたら、まだまだ減産協力をする

理由がないのです。

OPEC会合の場で、サウジやロシアなどがアメリカに「もっと掘削リグ減らせ!」なんてこと

死んでも言えませんよね?

なぜなら、トランプ大統領は減産に協力しないなら原油にも関税かけると脅迫しているからです。

では、どうするかというとOPEC以外の全ての産油国からの協力が必要であるという条件を前提とし、各国の生産マージンが異なるにも関わらず無理な減産量を要求するわけです。

見事に今回はメキシコがそのターゲットとなり、無理を言うなと言って退席してしまいました。

このことから私はコロナが全世界でもっと広がり、全ての国が経済的に減産せざるを得ない状況で減産に踏み切ると予測します。

なので、早くて5月に大きな減産に踏み切るだろうと思います。

このブログの読者の方々も是非5月ごろに答え合せをしてみてください!

 

それでは、本日も長文読んで頂きありがとうございました!